週明け１０日の東京株式市場は急反発。日経平均株価は前週末終値比６３６円６７銭高の１万３５１４円２０銭、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同５５．０２ポイント高の１１１１．９７といずれも４営業日ぶりに上昇。「暴騰」ともいえる勢いで急反発した。
米国の金融引き締め観測が後退した一方、先週急速に円高が進んだ為替相場の動きが落ち着き、円安方向へと修正されたことなどを材料として、一気に買い戻された。ただ、売り物が少なかったことから、東証１部の売買高は概算で３２億５１９３万株、売買代金は２兆５７６０億円と暴騰した割には売買エネルギーは膨らまなかった。売買代金が３兆円を割ったのは、５月７日以来、２４営業日ぶり。
本日の東京市場は大幅高の展開に終始した。きっかけは先週末に米国で発表された雇用統計だ。非農業部門の雇用者増加数が市場予想をやや上回ったが、失業率は逆に市場予想よりも悪化した。ＦＲＢ（連邦準備理事会）は「継続的かつ十分な雇用改善」を目安として、金融緩和の縮小つまり金融引き締めに転じるとの見方が台頭していたが、これが後退。一方で、米国景気の緩やかな回復を織り込んだドル買いにより、先週、一時は１ドル９４円台まで進行した円高も円安方向へと修正された。
こうした流れを受けて、本日の東京市場では朝方の外国証券経由の注文動向が５営業日連続の買い越し。金融緩和の継続や円高の修正を見越した投資マネーの流入もあって、日経平均は寄り付き直後の前週末終値比２６３円高が本日の安値。後場に入っても高値を追う動きは衰えず、高値引けで本日の取引を終えた。このところの株価下落で複数のテクニカル指標が割安を示すゾーンにあったことも、買いを支えたとみられる。
東証１部のうち、１６７０銘柄（全体の９７％）が値上がりとほぼ全面高。値下がりはわずか３９銘柄（同２％）。７銘柄が変わらずだった。業種別にみると３３業種のすべてが上昇。トップは輸送用機器（上昇率７．７６％）、鉄鋼、ゴム、証券・商品先物までが上昇率７％以上の大幅高となった。
個別銘柄では、トヨタ自動車やホンダ、富士重工業などの自動車関連の上昇が目立った。円高の修正により、今後の業績改善傾向に大きな変化がないということが確認されて買い戻された格好だ。政府がメタンハイドレートの埋蔵量把握に乗り出す方針を表明したことを受けて、日本海洋掘削や三井海洋などの関連銘柄にも買いが集まった。一方、下落が目立ったのは半導体の基板材料となるシリコンウエハ大手のＳＵＭＣＯ。２～４月期決算で純利益が減退したことが売り材料となった。三菱重工業は米国の原子力発電所向け蒸気発生器の故障で、原子炉２基が廃炉になる見込みとなったことで、米国電力会社から損害賠償請求を受けるとの懸念から下落した。
本日は寄り付き値を一度も下回ることなく、グングンと勢いを増して上昇した。先週までに続いた大幅下落の反動という側面もあるが、１日の上げ幅としては、リーマンショック後の２００８年１０月３０日に記録した８１７円高以来、４年８カ月ぶりの大きさということもあり、「相場の方向転換を示す底入れの動きを示した可能性もある」（国内証券）との声が聞かれた。
