10/22ＰＭ２．５関連株に物色の矛先が向かう、大気汚染の深刻化を懸念

　中国東北部で発生した大気汚染から「ＰＭ２．５」（微小粒子状物質）関連銘柄に物色に矛先が向かっている。現地の気温が低下し、暖房需要増で石炭火力発電の稼働率が高まったためとみられ、排煙に多く含まれるとされる「ＰＭ２．５」の排出が増加。冬に向かい、暖房需要が増す状況が想定され、今後、大気汚染の深刻化が懸念される。

　ＰＭ２．５などの微小粒子状物質を簡易的に連続測定するセンサーを手掛ける神栄(3004)が、一時４２円高の３００円ちょうどまで買われ東証１部値上がり率上位のほか、防毒マスクなどを手掛ける興研(7963)が同１４１円高の３１４０円、重松製作所(7980)が同１０２円高の１０４５円まで買われている。また、クリーンルームを手掛ける日本エアーテック(6291)が同２９円高の５３４円を付けている。

　午前１０時３７分時点の株価は、神栄が前日比２７円高の２８５円、興研は同７６円高の３０７５円、重松製は同７０円高の１０１３円、エアーテックは同１６円高の５２１円。