上期決算絶好調のアルプス電気(6770)、それでも下期予想を実質引き下げのナゼ？
スマートフォン向けの受注増と円安効果で、上半期業績の上方修正が相次ぐ電子部品業界。だがその一方で、かつての苦い記憶が再び業界を襲うのではないか、という警戒感も強まっている。
「（スマホ市場は）世界大手２社に加えて、中国メーカーも増えてきている。１２月以降、供給過剰感が出て、調整が入ると見ている」。電子部品メーカー大手、アルプス電気が１０月３１日に開催した２０１４年３月期・中間決算説明会の席上、米谷信彦専務は目下の不安を口にした。
同社の今年度上半期は、売上高３２８２億円（前年同期比２４％増）、営業利益１１１億円（前年同期実績の２．３倍）と大幅な増収増益だった。カメラアクチュエーターなどスマホ向け部品が大きく伸びたうえ、期初の為替前提（１ドル＝９０円、１ユーロ＝１１７円）よりも円安で推移したことから、従来計画に対しても売上高で４２２億円、営業利益で６６億円上回った。
■下半期の営業利益を下方修正
だが、同時に上方修正を発表した通期の業績見通しは、売上高６４８０億円（前期比１９％増）、営業利益２４０億円（前年同期実績の３．５倍）と、それぞれ従来計画に対しては４８０億円、５０億円の上乗せにとどまった。
上期の営業利益が従来計画を６６億円上回ったにもかかわらず、通期見通しは５０億円しか上乗せしなかったため、計算上は下期の営業利益を従来計画値よりも１６億円引き下げたことになる。会社側がそれだけ下半期を慎重に見ていることを意味する。
さらに詳細に分析していくと、アルプス電気が下期の先行きを厳しく見ている様子が浮かび上がる。
今回、アルプス電気は下期の為替水準を１ドル＝９５円、１ユーロ＝１２５円に見直した。同社は海外での売上比率が高いため、為替が１円円安に振れると、対ドルで３．６億円、対ユーロで０．６億円、営業利益にプラスとなる。つまり、為替前提の見直しだけで２３億円ほど営業利益が押し上げられた格好だ。したがって、為替影響を除くと、下期の営業利益は従来計画よりも３９億円下方修正したことになる。
その理由は、米谷専務が口にした「スマホ市場の調整」を織り込んだからにほかならない。
電子部品メーカーには苦い記憶がある。今年初め、アップルが突然、iPhone５の大幅減産に踏み切った。単一モデルとしての生産量が群を抜いて多かった同機種の減産によって、関連部品の売り上げが落ち込み、電子部品各社の業績に打撃を与えた。これが、いわゆる「アップル・ショック」だ。
「スマホ向けは特にクリスマス商戦後に大きく受注が変動するため、先行きがまったく読めない」。スマホ向けに強みを持つコネクター専業の電子部品メーカー、ヒロセ電機の串田榮副会長も、こう漏らす。
電子部品メーカーにとって、今やスマホ関連部品は業績の動向を左右する生命線。足元は活況ながら、今年初めの「アップル・ショック」が示すように、その受注の先行きは非常に読みづらい。大手部品メーカー各社は、スマホ市場の動向にこれまで以上に敏感になっている。
（百万円） 売上高 営業利益 経常利益 純利益 １株益￥ １株配￥
連本2013.03 546,423 6,851 7,659 -7,074 -39.5 5
連本2014.03予 648,000 24,000 22,500 11,000 61.4 10
連本2015.03予 658,000 26,000 24,700 12,000 66.9 10
連中2013.09 328,250 11,138 10,783 5,323 29.7 0
連中2014.09予 335,000 12,500 11,800 5,700 31.8 0
