来週の相場見通し
今週の日経平均は下落。7月1日以来となる13500円台をつけるなど、不安定な相場展開だった。週初は2日の米7月雇用統計の影響を受けた為替市場での円高の流れを背景に、利益確定の売りが先行。東証1部の出来高が今年最低を記録するなど、市場参加者が限られるなかで指数インパクトの大きい値がさの一角が日経平均を押し下げる流れが目立った。7日には500円を超える下げで節目の14000円を割り込むと、8日には14000円を回復した後に13500円台をつける荒い値動きに。
注目されていた日銀の金融政策決定会合の結果は、予想通り4月に打ち出した過去最大の金融緩和策は維持した。景気判断は上方修正するとみられていたが「緩やかに回復しつつある」との表現を据え置いた。発表後に買い戻しの動きもみられていたが、日経平均は14000円処のカベが厚かったようだ。
売買代金は週初に1.6兆円台に落ち込んでいたが、その後も辛うじて2兆円を上回る低水準だった。週末はオプションSQだったが、それでもギリギリ2兆円乗せである。メジャーSQではないものの、オプションSQでの薄商いをみると、市場は夏休みモードに入ったようである。
日経平均は直近安値水準での攻防であるが、一目均衡表の雲下限に沿ったリバウンドをみせられるかが注目される。ただ、夏休みモードの中では大きなトレンドは期待しづらく、個人主体による個別対応になりそうだ。決算を手掛かりとした物色のほか、猛暑関連、バイオ関連、3Dプリンターといったテーマ株などに短期資金が向かいやすいだろう。
また、今週は薄商いでこう着ではなく、薄商いのなかで先物主導によって大きく振らされていた。来週は夏休みモードのなか、一部のヘッジファンドなどの仕掛け的な売買によって、大きく振らされる展開は注視する必要があろう。イベントとしては4-6月GDP、機械受注などが予定されているが、消費増税の行方から上値追いは慎重になりやすいため、方向性は出難い。また、オリンピックに関しては候補地発表まであと1ヶ月を切った。本来は期待感からテーマ物色に向かいやすいだろうが、麻生副総理の「ナチス発言」などから、こちらも慎重ムードか。
