７日の東京株式市場は為替動向にらみの不安定な動きが継続しそうだ。
（以下引用）
６日の日経平均株価は前日比１１０円８５銭安の１万２９０４円０２銭と続落し、約２カ月ぶりに１万３０００円台を割り込んだ。為替動向を反映して上げ下げを繰り返す方向感の定まらない展開で、一時前日比２２３円６６銭高の１万３２３８円５３銭まで上昇する場面もあれば、同１５２円８５銭安の１万２８６２円０２銭まで下落する場面もみられた。
７日は、引き続き新たな手掛かり材料に乏しいことに加え、現地７日の米５月雇用統計を控えている。方向感が出づらいなかで、先物主導の売りと押し目買いが交錯する流れとなろう。
なお、市場からは、日経平均の下値めどとして、日銀が異次元緩和を発表した４月４日終値１万２６３４円５４銭を挙げる声がある。翌５日安値（１万２８３１円１０銭）との間にあけた「マド」を埋めることで調整一服感が出るとみられている。
（引用元：モーニングスター社）
