まさかの大幅下方修正となった。
ソニーは１０月３１日、今２０１４年３月期の通期業績予想の見直しを発表した。売上高は従来の７兆９０００億円（前期比１６．２％増）から７兆７０００億円（同１３．２％増）に、本業の儲けを示す営業利益は２３００億円（同横ばい）から１７００億円（同２６．１％減）に引き下げた。
「PC、液晶テレビ、デジタルカメラ、カムコーダ（ビデオカメラ）の売り上げ台数の見通しの下方修正が、今回の業績見通しの修正へとつながった」。東京・品川のソニー本社で行われた決算説明会の場で、加藤優CFO（最高財務責任者）は通期業績見通しの減額要因を説明した。
加藤CFOが「ゲームとスマートフォンは従来の想定どおり」と言うように、スマートフォンの「エクスペリアZ」と後継機の「エクスペリアZ１」が好調で、収益改善を牽引している。また、ゲームも年内に欧米で投入する新製品「プレイステーション４」の引き合いが順調だという
ただ、その裏を返せば、残るエレクトロニクス（エレキ）製品のほとんどが計画未達に陥っていることになる。
実際、加藤CFOが挙げた製品群の通期売り上げ台数見通しは、３カ月ごとに下方修正を続けている。PCは７５０万台（５月）→６２０万台（８月）→５８０万台（１０月）といった案配だ。以下同じく、液晶テレビは１６００万台→１５００万台→１４００万台、デジタルカメラは１３５０万台→１２５０万台→１２００万台、ビデオカメラは３００万台→２５０万台→２３０万台。そろいもそろって右肩下がりとなっている。
しかも、期初段階の売り上げ台数見通しも、決して大風呂敷を広げたものではなかった。高付加価値商品にラインナップを絞り込み、いたずらに数を追わない方針の下、PC、デジカメ、そしてビデオカメラについては、そもそも前期実績（PC７６０万台、デジカメ１７００万台、ビデオカメラ３７０万台）よりも、低い目標値が掲げられていた。
反転攻勢を狙った液晶テレビも結局、２度の下方修正の結果、前期（１３５０万台）レベルにとどまることになりそうだ。喫緊の経営課題と位置づけてきた、テレビ事業の黒字化にも暗雲が垂れ込めている。同事業は２０１３年４～６月期は５２億円の黒字に浮上したが、同７～９月期は９３億円の赤字に転落。上半期は水面下に沈んだ。
「新興国経済の低迷などが原因。ただ１０～１２月期はいちばんの繁忙期であり、強みの４Kテレビで成果を出したい」（加藤CFO）と力を込めるが、「（黒字化の達成は）８月時点より厳しくなっている」（同）と事業環境の厳しさを認める。
実は黒字浮上した前期の営業利益２３００億円のうち、２０００億円超は米国本社ビルやソニーシティ大崎の敷地・建物の売却など、資産売却益が占めていた。
こうした特殊要因が剥落しても前期並みの営業利益を確保できる理由として、円安の追い風に加え、前期は１３４４億円の赤字だったエレキ事業が１０００億円の利益を計上できると見込んでいた。
引き続き「エレキの黒字化目標は達成できる」（加藤CFO）とするものの、その水準は数百億円程度へと大幅に縮小される。
「昨年４月の社長就任以来、エレキをこう再生したいと思ってきた方向に向かい、やっと流れができて、商品が出始めた。今は手ごたえを感じている」。１０月中旬、東洋経済などとのインタビューに応じた平井一夫社長はこう語っていた。だが、今回の下方修正を見る限り、ソニーのエレキ再生はまだまだ道半ばだと言わざるをえない。
